オフィスの新しい設置法 バーチャルオフィスを使えば仕事能率が上がります

オフィスの新しい設置法 バーチャルオフィスを使えば仕事能率が上がります

日本最大級のバーチャルオフィスサービスKarigoの利用者募集の紹介です。
起業家・SOHO・上場企業・芸能人など幅広い顧客層が利用。



主にビジネスに関連する商材になりますので上記顧客層へリーク出来る媒体をお持ちの場合、相性が非常に良いです。

株式会社Karigoの提供するバーチャルオフィスサービスブランド「Karigo」は、 2006年8月より銀座三丁目店を1号店として営業を開始しました。

その後、バーチャルオフィスサービスのノウハウを元に起業家支援、中小企業支援などのサービス指針に賛同して頂ける パートナー企業の協力の元、全国でバーチャルオフィスを展開されてます。

電話、郵送でのお申込は受付けておりません。

そして、Karigoでは「犯罪収益移転防止法」に基づく本人確認法に遵守してます。
必要な本人確認資料とともに、本人確認の為に本人確認資料に記載されている住所宛へ郵便物を送付し、確認させて頂きます。

※サービスお申込からご利用開始までの時間は、お客の決済タイミング及び必要書類送付タイミングで異なります。

決済及び必要書類をKarigoで確認してから4営業日~8営業日(サービスによって異なる)程で実際に利用する事が可能となります。

※犯罪収益移転防止法による本人確認資料について

Karigoでは、犯罪収益移転防止法(2008年3月1日施行)に基づき以下の内容にて本人確認を実施してます。

これは、バーチャルオフィスサービスや私書箱サービス、転送電話、電話代行、レンタルオフィスなどを提供する事業者が義務付られている関連諸法となります。

※法人の場合・・・
登記簿謄本若しくは、印鑑証明書の何れか1通。代表者の本人確認資料1通。

株主名簿若しくは、有価証券報告書の何れか1通。合計3種類の書類が必要となります。

※法人設立前の場合は、代表者様の本人確認資料を頂き登記完了後に該当法人の登記簿謄本及び株主名簿が必要となります。

申込みの方法は、2通りあります。
このホームページ上から申込みをするか、銀座申込受付カウンターで申込みする事が可能です。

バーチャルオフィスとは?

バーチャルオフィスとは、ビジネスに必要な最低限のインフラである住所、電話番号、商談スペースなどを提供するオフィススタイルです。

Karigoが2006年にサービスを開始した時には、都内でもまだ数社ほどしかありませんでしたが、今では起業・独立する際やダウンサイジング、 地方拠点などにバーチャルオフィスを使う事が選択肢となり、それと共に非常に多くのレンタルオフィス企業やバーチャルオフィス、コワーキングオフィスの会社が提供するようになりました。

バーチャルオフィスを実際に使ったビジネス等の活用事例を、ここでいくつか紹介します。
実際の事例を見る事で、お客へ合った使い方が見つかるかも知れません。


下記のバナーをクリックするとサイトが開くので、ご覧下さい。















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